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最近よく耳にするICTとは?

2020/05/08

  • AR
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はじめに

ICT(Information and Communication Technology)とは「情報通信技術」の略で、情報処理や通信に関する技術・産業・設備・サービスなどを総合的に指す用語です。

ITとICTの違いは?

IT(Information Technology)は「情報技術」の略です。ICTと言葉の意味はほぼ同じですが、ITは「情報技術そのもの」、ICTは情報を伝達することを重視した「情報通信技術の使い方」と区別することができます。

IoTとICTの違いは?

IoT(Internet of Things)は「モノのインターネット」の略です。身の周りのあらゆるモノがインターネットにつながる仕組みのことで、モノが相互に通信し、遠隔からの認識・計測・制御などが可能になります。IoTは、ITやICTが意味する範囲に含まれるワードで、IT・ICTの少し具体的な言い方と捉えることができます。

 

関連コラム:今注目されているIoTとは?

 

ICTの活用例

①ビジネス全般

今まではIT技術の導入が盛んではなかった業界でも、現在で事業を拡大するためにはICT・IoTの導入は避けられないものとなっています。すでに多くの企業で取り入れられているものとして、

  • WEBミーティング
  • 電子決済ワークフローシステム
  • 電子データのクラウド管理
  • キッズスペースとワーキングスペースを併設したサテライトオフィスによる母親のテレワーク支援

などのICT活用法があり、働き方改革や業務効率化による生産性向上が推進されています。

 

関連コラム:ICT技術でテレワーク・リモートワークを実現!

 

 

②製造業・メーカー

生産性向上などを目的としてスマートファクトリーの取り組みが進められ、

  • 工場のエネルギー(電力・ガス・水など)使用量の見える化
  • 工場の生産設備の稼働・異常・故障監視
  • トレーサビリティシステムによるサプライチェーンマネジメント

などでICTが活用されています。

 

資源循環の価値証明サービス:「Circular Navi」

 

 

③農林水産業界

人手不足や、職人の高齢化などを解決するため、

  • スマート農業・スマート林業
  • 水田センサを活用した水田の水管理
  • センサーネットワークによる鳥獣被害対策
  • 職人技のデジタルデータ化(マニュアル化)

などでICTが活用されています。

 

関連コラム:スマート林業とは?

 

 

④建設業界

国土交通省が建設業界の生産性向上を目指して「i-Construction」を掲げ、人手不足や、職人の高齢化などを解決するため、

  • ドローンを使用した3D測量
  • BIM/CIMを活用した業務効率化
  • VRを活用した危険予知訓練
  • 3Dプリンタを活用した建築物・建材

などで、建設業界のデジタル化・ICT導入は急速に広まっています。

 

関連コラム:i-Constructionとは?

 

まとめ

ICTとは「情報通信技術」のことで、現在急速に進んでいるデジタル化の環境整備と働き方改革には必要不可欠なものです。 既に「できて当然」というレベルとなっている技術も多数あるため、ICT活用が思うように進められていない企業は、他社に遅れをとってしまうこともあるかもしれません。

 

    「対応が速い他社に機会を奪われてしまった」 「意思決定が遅く一瞬のビジネスチャンスを掴めなかった」 「情報共有ができておらず無駄に作業工数が掛かってしまった」

 

などといったことが起こらないよう、どの業界においてもICTの積極的な活用は急務となっています。

 

JEMSでは廃棄物や資源循環の知見を活かしたシステム開発やサービスを提供しております。 ICTを活用した事例も多数ありますので、廃棄物や資源循環のICT活用をお考えの方は JEMSへお気軽にお問い合わせください。

 

創業から約30年間、廃棄物業界で培ったノウハウや技術を活かして企業の環境目標の達成を支援します。

 

 

 

 


 

JEMSでは、サーキュラーエコノミーの実現に向け資源循環の価値証明サービス「Circular Navi」の提供を20224月に開始しました。

すでにプラスチックの資源循環をはじめとした実証実験などにご活用いただいています。

その他にも、一般廃棄物を削減するための回収量の見える化などさまざまな取り組みを支援しています。

 

今後も約30年にわたる廃棄物管理の分野で培ったノウハウとパートナーシップをもとに再生材や再生材利用製品の価値を最大化することで企業の循環型ビジネスの構築を支援していきます。

サーキュラーエコノミーに主体的に取り組もうとお考えの皆様のパートナーであり続けることを目指しています。

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